さて、今日は日経ビジネスに掲載されていた、大変興味深い試みをしている企業の社長さんの話をご紹介。
【会計データを全公開し自ら考える社員を育成】
企業や組織が成長するためには、競争戦略上のポジショニングや、自社の強みをどう生かすかといった視点、そもそも論としての市場に魅力度などたくさんあるけれども、付加価値の源泉であるスタッフのポテンシャルをどのようにして最大限引き上げるかというポイントも重要だと思います。特にpeopleビジネスの場合は。
理念や目的（To Be）と透明性のある情報公開（As Is）があるからこそ、そのギャップを埋めるための戦略を考えることができる。至極当たり前の話なんだけど、「会計情報を開示するとネガティブに思う人がいるのではないか」という経営者の反応が多いのもこれまた事実。
もちろん情報の内容によっては開示してはいけないものもあります。給与額とかコンペンセーションとか。まあ、これらも公表している会社もありますけど、その場合はよほど気を使わないと。でも一般論として、できるだけ透明なほうが社員は明確に「現状」を理解し、考えることができる。経験則ですが、そういう会社のほうが離職率は低いし、パフォーマンスも高いですね。むしろ、無策やこれまでの失策が明らかになるのを隠したがる経営者のエゴが強い会社ほど情報公開しない。
大変な会社ほど、経営者や経営チームだけでは解決できないわけだから、みんなをもっともっと巻き込まないとね。そのときに透明性の高い情報と、向かうべき方向性は必須な気がします。皆さんはどう思われますか？
